注文住宅を検討していると「高性能住宅」という言葉を目にする機会が増えてきました。

断熱等級や耐震等級といった数値が並ぶと、なんとなく「高い方が良い」というイメージは持てても、具体的にどの基準を目指せば良いのか迷ってしまう方も多いのではないでしょうか。

今回は、高性能住宅の基準となる断熱等級・耐震等級の意味を整理し、基準を満たすことで得られるメリットや、気をつけたい注意点についてお伝えします。

打ち合わせで確認しておきたいポイントもご紹介しますので、性能面で後悔しない家づくりの参考になれば幸いです。

まずは、高性能住宅を語るうえで欠かせない、断熱等級と耐震等級について基本を整理しておきましょう。

断熱等級の基準と数値の意味

断熱等性能等級は、住宅の断熱性能を示す指標で、等級1から等級7まで設けられています。

住宅の断熱性能は室内と外気の熱の出入りのしやすさを示す指標で、等級1から等級7まであり、等級の数字が大きいほど断熱性能が高くなります。

かつては等級4が最高等級とされていましたが、世界的に見ても低い水準だったことから、2022年に等級5から等級7が新設されました。

断熱等性能等級はつい最近まで等級4が最高等級だったものの、これは25年前に制定された基準で世界的にも低い水準だったため、2022年に等級5から等級7が新設され7段階評価に更新されました。

さらに2025年からはすべての新築住宅に断熱等級4以上が義務付けられ、2030年には等級5（ZEH水準）が最低基準になる見通しとなっています。

2025年からは省エネ基準への適合のため、すべての新築住宅に断熱等級4以上が義務付けられ、2030年にはさらに適合義務基準が引き上げられ、断熱等級5が最低等級になる予定です。

耐震等級の基準と数値の意味

耐震等級は、地震に対する建物の強さを示す指標で、1から3までの等級が定められています。

等級1は建築基準法レベルの「倒壊しない」水準、等級3は「繰り返し地震が来ても住み続けられる」水準とされています。

・等級1の水準
　建築基準法で定められた最低限の耐震性を確保している状態です。

・等級3の水準
　消防署や警察署など、災害時の拠点となる建物と同等の耐震性を持つ水準です。

耐震等級は数字が大きいほど地震保険の割引率も高くなる傾向があるため、資産価値の面でも意識しておきたい指標といえるでしょう。

高性能住宅とされるその他の基準

断熱・耐震以外にも、劣化対策や維持管理のしやすさといった基準が住宅性能表示制度で評価されています。

これらは建築基準法を満たしていれば良いというものではなく、より快適で長持ちする住まいを目指すための指標として位置づけられています。

高性能住宅の基準を満たすことで、暮らしにどのような良い影響があるのかを見ていきましょう。

光熱費・快適性への影響

断熱性能が高い住宅は、冷暖房効率が良くなるため、光熱費を抑えやすくなります。

また、室内の温度差が少なくなることで、一年を通して快適に過ごしやすくなるでしょう。

健康面への影響

断熱性能の低い住宅では、急激な温度差によるヒートショックのリスクが高まることが知られています。

厚生労働省の推計によると、日本では年間1万9,000人がヒートショックにより亡くなっており、これは交通事故による死者数をはるかに上回る数字で、特に断熱性の低い住宅の浴室や脱衣所で高齢者が亡くなる例が多く見られます。

さらに、最近の調査では、住まいの断熱性と健康との間に密接な関連があることが分かってきており、住まいの断熱性は高血圧や心疾患、カビによるアレルギーなどが挙げられます。

断熱性能は単なる快適さだけでなく、健康面でも重要な意味を持つ基準といえるでしょう。

資産価値・保険料への影響

耐震等級が高いほど、地震保険の割引率も大きくなる傾向があります。

地震保険の耐震等級割引は等級に応じて10%・30%・50%と整理されており、等級3が最大50%の割引率になります。

長期優良住宅の認定を受けている場合は、住宅ローン控除の増額や固定資産税の減税期間延長といった税制優遇も受けられるため、将来の資産価値にも良い影響を与えると考えられます。

メリットの多い高性能住宅ですが、進める際にはいくつか注意しておきたい点もあります。

建築コストが上がる点

断熱等級を上げるためには、断熱材のグレードアップやサッシの変更などが必要になり、その分建築コストが上がってしまうのが実情です。

しかし大きく費用がかかる場合は標準仕様としている性能低い場合がほとんどです。

性能を追求すればするほど、初期費用は増えていく傾向にありますが、建設エリアにあった適切な性能を用意している商品を用意している工務店なら最初から考慮してくれているので安心です。

オーバースペックになりやすい失敗

必要以上に高い等級を目指しすぎると、初期費用の増加分を光熱費の削減効果だけで回収するのに長い年月がかかってしまうケースもあります。

・１　地域とのミスマッチ
　温暖な地域で過剰な断熱仕様を選んでしまい、効果に見合わないコストがかかってしまう場合があります。

・２　予算配分の偏り
　性能面にこだわりすぎて、間取りや内装にかけられる予算が減ってしまうこともあるようです。

性能はあくまで暮らしを支える要素のひとつとして、全体のバランスを見ながら検討する姿勢が大切になってきます。

地域や気候に合った基準の考え方

断熱性能の基準値は、地域の気候区分によって求められる水準が異なります。

大阪エリアのような温暖な地域と、寒冷地とでは、必要とされる断熱性能の考え方も変わってくるでしょう。

自分たちが暮らす地域の気候条件を踏まえたうえで、無理のない基準を選ぶことが、コストと快適性のバランスを取るポイントになります。

最後に、高性能住宅を検討する際、打ち合わせでどのような点を確認しておくと良いかをお伝えします。

性能表示制度の見方

住宅性能表示制度では、構造の安定・劣化の軽減・維持管理・温熱環境という4つの必須分野が特に重視されています。

住宅性能表示制度では評価する分野を10種に分けており、その中で特に重要な必須分野として構造の安定、劣化の軽減、維持管理・更新への配慮、温熱環境の4つが挙げられます。

見積書や仕様書に記載された等級の数値が、この制度に基づいた第三者評価によるものかどうかを確認しておくと、安心材料になるでしょう。

予算とのバランスをどう考えるか

高性能住宅を目指す際は、どの基準を優先し、どこまでコストをかけるかを工務店や建築家とよく相談することが大切です。

・１　優先したい性能
　断熱性能を重視するのか、耐震性能を重視するのか、家族にとっての優先順位を伝えましょう。

・２　将来の光熱費削減効果
　初期費用と、将来的な光熱費の削減効果を比較しながら、納得できる基準を選んでいくと良いでしょう。

社内に有資格の設計担当者を抱える工務店であれば、地域の気候特性を踏まえた提案を受けやすく、過不足のない性能設計につながりやすくなります。

高性能住宅の基準となる断熱等級・耐震等級は、数字が大きいほど高性能とされていますが、地域の気候条件や予算とのバランスを踏まえて選ぶことが大切です。

光熱費や健康面、資産価値への良い影響がある一方で、コストが上がりやすい点やオーバースペックになりやすい点にも注意が必要になってきます。

打ち合わせの際は、性能表示制度の見方を確認しながら、優先したい性能と予算のバランスをすり合わせていくと良いでしょう。

高性能住宅の基準について迷っている方は、暮らす地域の気候条件を踏まえたうえで、早めに専門家へ相談してみることをおすすめします。

私たちREALIZEでは、地域密着で施工してきたノウハウをもとに大阪エリアに適した家づくりを行っております。

家族の健康も、お金のことも相談したいという方はぜひお気軽にお問い合わせください。